新築住宅には、どのようなメリットがあるのでしょうか。新品、きれい、ピカピカの床、最新の設備、そして自分たちが初めての住人になるという満足感、いろいろと思い浮かびますね。新築住宅にはそれ以外にもメリットがあります。

住み心地の点を踏まえると、新築住宅と中古住宅の一番の違いは断熱性と言えます。
住宅の省エネ基準は1980年に導入されて以来、数年ごとに見直されてきました。そのため新しい建物ほど断熱性能が優れています。現在の省エネ基準は2016年に導入されているので、それ以降に新しい基準を取り入れて建築された住宅は最も断熱性能が良いということになります。断熱性が高いと「夏は涼しく、冬は暖かい」家になり、エアコンの使用時間が短くてすんだり、冷暖房が効きやすくなったりするため、光熱費も抑えられます。新しい家ほど、体にもお財布にも優しいと言えます。

さらに、新築住宅には10年間の瑕疵担保責任がついています。「瑕疵(かし)」とは見えないキズや不具合のことです。「住宅の品質確保の推進等にかかる法律（品確法）」という法律によって、建築会社などには建物の構造上主要な部分（柱、壁、基礎など）の瑕疵や、雨漏り・外部からの水漏れに関しては10年間の保証が義務付けられています。
一方で中古住宅については、売主が個人の場合は瑕疵担保責任が免除になっていたり、あっても1カ月から3カ月程度と短い期間になっているのが一般的です。不動産会社から購入する場合でも法律では2年以上あれば問題ないことになっているので、やはり新築住宅よりもだいぶ短くなってしまいます。

新築住宅には税金の優遇もあります。
最もメリットが大きいのは毎年かかる固定資産税の軽減です。新築の場合、一戸建ては3年間（長期優良住宅は5年間）固定資産税が2分の1に軽減されます。新築マンションの場合はさらに長く5年間（長期優良住宅は7年間）の軽減になります。なお、軽減される面積は120㎡までとなっています。

さまざまなメリットのある新築住宅ですが、デメリットもあります。
最初に思いつくのは、やはり中古住宅と比べて価格が高いことでしょう。新築住宅にしたいけれど中古住宅ぐらいの予算しか用意できない場合、どうしても「通勤時間がかかる」「駅から遠い」「狭い」など我慢しなければならない条件が出てしまいます。また、利便性の高い立地では一戸建が買えず、どうしてもマンションになってしまうということもあります。

ほかにも、一般的に新築住宅は工事前や工事中に販売されるので、購入時には完成した状態を確認できません。モデルルームなどで設備や内装を確かめることはできますが、あくまでもイメージしか掴めないため、完成してみたらイメージと違ったということも起こり得ます。

中古住宅のメリットは、何と言っても新築住宅よりも価格が安いことでしょう。新築住宅並みの十分な予算が用意できるなら、より通勤・通学、買い物などの利便性が高い立地で物件を探すことができます。

また、中古住宅は実物を見て決められるので、内装や設備はもちろん、実際の使い勝手もイメージがしやすくなります。そのため引越してみたらイメージが違っていたという失敗の可能性は軽減されます。

中古住宅は新築住宅と比べて内装や設備が古いという点は否定できませんが、中古住宅の場合、入居前にリフォームするケースも多く、自分たちのスタイルにイメージチェンジできるという楽しみもあります。

税金面での中古住宅のメリットは、建物の消費税がかからないことです。新築の場合は10％の消費税がかかるので、元の物件価格よりもその差は広がります。ただしこれは、個人から中古住宅を購入する場合です。不動産会社所有の中古住宅には消費税がかかりますので注意してください。

従来から中古住宅は、「不安」「汚い」「わからない」といったマイナスイメージがあると言われています。

構造や品質についての不安や、設備などに不具合があるかも知れないといった不安を持つ人もいます。
また、建築後の年数が経過している分どうしても外装や内装が古いので、新築に比べると見た目が汚いという印象もあります。
さらに、建築時の図面や仕様書がなく構造や品質がよく分からない、など新築住宅に比べて選択するための情報が少ないこともデメリットの一つとして挙げられます。
中古住宅を購入する際にあわせてリフォームを行う場合、工事を始めてみると予想以上に傷んでいたり、新たな不具合が見つかったりして思わぬ追加費用がかかってしまうこともあります。

ただし、最近では中古住宅の流通を促進するために、国によるさまざまな施策が進められています。
2018年に始まった「安心R住宅」制度では、従来の中古住宅のマイナスイメージを払拭し、「安心」で「きれい」で「わかりやすい」中古住宅の普及を目指しています。安心R住宅とは具体的には、耐震性がある、インスペクション（建物状況調査）が行われていて構造上の不具合や雨漏りがない、今までの点検記録などについて情報提供が行われている、リフォーム済みまたはリフォーム提案がついている、などの条件を満たしている住宅のことです。
同じく2018年には、仲介会社が中古住宅を媒介する際にインスペクション（建物状況調査）のあっせん可否の説明を義務付ける宅地建物取引業法改正も施行されました。最近は、万が一のときに構造や給排水管などの不具合を保証する既存住宅売買保険がついている中古住宅も増えています。
これらの施策が浸透していけば、今後中古住宅の不安の解消にもつながるでしょう。

新築住宅と中古住宅、どちらもメリット、デメリットがあります。結局どちらが“お得”かは、人それぞれです。
失敗しない住宅選びをするためには、パパ・ママ、家族の価値観やライフプランをいま一度確認してみることも大切です。

最新の設備や流行のインテリアなどに価値を求めたい人、住まいよりも趣味や海外旅行など余暇にお金をかけたい人など、価値観は人によって異なります。ライフプランにおいては「終の棲家として一生住み続けたい」「いずれは別の場所に住み替えたい」「将来は田舎に帰るので売却する予定」など、マイホームの将来についても検討してみましょう。

金銭面だけではなく、価値観やライフプランに合った住宅が最も“お得”で良い住宅です。パパ・ママ、ご家族にふさわしい住まい選びをしてください。

橋本 秋人（ファイナンシャル・プランナー）
住宅メーカーで30年以上相続対策・不動産活用を担当。在職中にCFPⓇ、FP技能士1級を取得。勤務先での業務及び日本FP協会埼玉支部、金融機関、一般法人等でセミナー講師、相談、執筆などを経験。
2016年にファイナンシャル・プランナー、不動産コンサルタントとして独立。現在は、FPオフィス ノーサイド代表としてセミナー、執筆、不動産コンサルティング、相談業務を中心に活動。不動産投資サイト等にコラム連載中。その他メディア執筆多数。